家計の焼き鳥年間支出額全国1位の青森市に“挑戦状”が届いた。10月下旬、同支出額2位の福井市内の焼き鳥店で、同市の西行（さいぎょう）茂市長が西秀記青森市長に「必ずや日本一を奪取する」と挑戦状を手渡した。

　総務省統計局の家計調査によると、1世帯当たりの焼き鳥の年間支出額（3年間の平均）は青森市がトップの4971円（2022～24年）、福井市が2位の3952円（同）で千円以上の開きがある。福井市は12～14年平均まで全国1位だったが、13～15年平均以降は青森市が王座を堅守している。

　焼き鳥を通じて福井市をPRしたいと考えていたという西行市長が今年8月、東京都で中核市市長らが集まった懇談会で西市長に“対決”を申し込み、西市長が快諾した。10月30日に福井市で開幕した「中核市サミット」で西市長が福井を訪れる好機があり、サミット前夜の29日に両市長が対面した。

　西行市長は「焼き鳥は福井市民に親しまれている。食を通じて盛り上げていきたい。ソウルフードと言えるようになると思っている。青森市を追いかけていく」と決意表明。

　西市長は、青森市民の焼き鳥愛を「日常の食べ物として浸透している。持ち帰りの店もたくさんあり『家飲み』で食べる人も多く、購入金額が大きくなっている」「子どもたちが街角の焼き鳥屋で一本買って駄菓子（感覚）じゃないが、昔はそういう店があった」などと紹介し、焼き鳥談議に花を咲かせた。その上で挑戦状を「謹んでお受けいたします。ディフェンディングチャンピオンとして共に頑張っていきたい」と応じ、杯ならぬ串を重ねて“乾串”した。

　両市は今後、食のイベントなどで互いに出店するなどして交流を深め、焼き鳥の消費拡大を目指す。

　青森市経済政策課の山内進也・タウンマネジメント推進室長は取材に「福井市から観光客が来て、青森市を知ってもらう良いきっかけになれば」と期待した。