わらび座の灯、消すわけにいかない 県内企業などが支援組織

オンラインで開かれたわらび座支援協議会の設立会合=仙北市田沢湖のあきた芸術村
 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で経営難にある秋田県仙北市のわらび座を支えようと、本県関係の企業や有識者、仙北市などが2日、「わらび座支援協議会」を立ち上げた。2月に創立70周年を迎えたわらび座の運営資金やスポンサーの獲得、PR展開に向けて組織の拡大を目指す。

 趣旨に賛同する県内外の企業や個人に加入してもらい、資金集め、普及活動に協力してもらう。今後、月1回程度の常任理事会を開いて具体的な取り組み内容を決める。理事100人、会員10万人程度の規模を目標としている。

 会長の三浦廣巳・秋田商工会議所会頭は「さまざまな面で秋田を発信している劇団の灯を消すわけにはいかない。広く支援者を集めたい」と語った。名誉顧問に元東大学長の佐々木毅さん(美郷町出身)、教育評論家の尾木直樹さん、脚本家の内館牧子さん(秋田市出身)が就任した。

 わらび座は昨春以降、コロナ禍で公演の多くが中止に追い込まれた。昨年4月に1億円余りの支援金が寄せられたが、2021年度も予定している公演数は少なく、苦しい状況が続く見通し。

 支援協議会の設立は、以前からわらび座を応援している不動産仲介大手・APAMAN(東京)の大村浩次社長がわらび座の山川龍巳社長に助言。山川社長が昨年夏ごろから、縁のある企業や有識者などに設立を打診してきたという。大村社長は協議会の事務局議長を務める。

 2日はオンラインの設立会合を非公開で開き、人事案を承認。事務局が活動方針などを説明した。

 山川社長は終了後、仙北市のあきた芸術村で会見し「コロナ収束後は文化芸術が大きな役割を担う時代が来ると考えている。生き延びるための展開を一緒に考えてくれる組織ができたことが心強い」と語った。常任理事を務める門脇光浩市長は「市民や県民にとってわらび座は宝物。存続させるために市としても苦境を支えたい」と話した。

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